30代の人が貯金するときに知っておきたいコツ

30歳代といえば、社会人になって10年程度が過ぎた頃。徐々に収入も上がり、家計も安定する時期です。今後は、結婚や住宅購入、出産・育児など、多くのお金が必要になるライフイベントが控えていますよね。

そこで、ファイナンシャルプランナーとして、日頃から多くの家計相談を手がけている筆者が、30歳代の人たちがお金を貯めるときの考え方やコツを解説していきます。

30代が貯金するときに大切なのは目的と目標を決めること

お金を貯めるときに大切なことは、貯金の「目的」と「目標」を明確にすることです。漠然とお金を貯めたいと考えていたのでは、誘惑から浪費につながりかねません。

せっかくの貯金を取り崩さないようにするためにも、お金を貯める目的と目標を明確にして、「必ず貯める!」という意思を固めるのです。

貯金の目的と目標を決めるうえで大切なのが、「ライフプランニング」です。今後、自分や家族に想定されるライフイベントにおいて、いつ頃までに、どの程度の資金が必要なのかを考えてみましょう。

生活スタイルにもよりますが、一般的に30代で考えられるライフイベントには、結婚・出産・育児・子どもの教育・住宅購入などが挙げられます。また、長期的な視点で見れば、老後生活も含まれます。

それ以外にも、車の購入や海外旅行などを計画している人もいるでしょう。現在のように変化の早い時代には、世の中のニーズに対応する身軽さや柔軟さも大切です。今後は、転職や起業、学び直しなども視野に入れた資金作りが必要かもしれません。

人生の3大イベントにかかる費用とは?

さまざまなライフイベントの中でも、特に教育・住宅・老後については“人生の3大イベント”と言われ、多くの資金が必要です。これらのイベントに必要なお金を「人生の3大資金」と呼びます。

30代の人であれば、これからの人生で必要になる教育・住宅・老後の3大資金を大きな柱として、いつ頃にどの程度のお金が必要になるのかを考えてみましょう。ここからは、教育・住宅・老後のライフイベントにおいて必要な資金の目安を見ていきます。

教育資金

子どもが生まれれば、教育資金は必要になる資金です。一般的に、家計の中では積極的にお金を貯める必要があり、30代の人にとっては優先度の高い支出と言えるでしょう。

具体的には、幼稚園から高校までは公立で、大学は私立に進学した場合、幼稚園から大学卒業までの総額は、下記のデータから試算すると約1,000万円になります。幼稚園から大学まですべて私立コースであれば、約2,300万円と倍以上の金額です。

【幼稚園(3歳)から高校卒業までの15年間の学習費総額】

すべて公立 5,410,082円
高校だけ私立 6,942,240円
すべて私立 18,298,324円

※学習費総額は、「学校教育費」「学校給食費」及び「学校外活動費」の合計額
参照元:文部科学省「平成30年度 子供の学習費調査」

【大学の初年度納付金】

国立大学 公立大学 私立大学
入学料 282,000円 392,391円 249,985円
授業料 535,800円 538,734円 904,146円
施設設備費 181,902円
合計 817,800円 931,125円 1,336,033円

参照元①:文部科学省「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果」
参照元②:文部科学省「2019年度学生納付金調査結果」
参照元③:国立大学等の授業料その他の費用に関する省令

こうした支出の多い教育費のために、子どものいる家庭へのサポートとして、児童手当や幼児教育・保育の無償化など、国からの支援制度もあります。

例えば、中学卒業まで支給される児童手当をすべて貯蓄すれば、それだけでも約200万円(第1子・第2子の場合)になり、大学の初年度納付金としても十分です。さらに、教育の無償化で享受した家計への恩恵は、教育に使ったと捉えて貯めておく意識も必要でしょう。

住宅購入資金

住宅は、人生の中で最も高額な買い物と言われています。将来住宅の購入を考えている30代の人は、住宅購入資金としてどれ程のお金を貯めるべきなのかを確認してみてください。

購入価額の全国平均は、マンションで4,437万円、建売住宅で3,442万円です。また、自己資金の平均額は、それぞれ714万円、293万円となっています。

【住宅購入費用の全国平均】

マンション 4,437万円(自己資金平均額:714万円)
建売住宅 3,442万円(自己資金平均額:293万円)

参照元:住宅金融支援機構「2018年度 フラット35利用者調査」

住宅購入では、ほとんどの人が住宅ローンでお金を借りることになるでしょう。金利が低めに設定されており、高額のローンも借りやすくなっていますが、住宅ローンはあくまでも借金です。

30代の人は借入後に最後まで返済するためにも、ローン借入額はなるべく減らせるような自己資金づくりが大切になります。

老後生活資金

将来的に、誰しもが必要になるのが老後生活資金です。老後生活資金をまかなううえで経済的なベースになるのは、公的年金(国民年金・厚生年金)です。年金受取額の平均は、約22万円。それに対して支出は約26万円と、4万円が不足します。

仮に、65歳から90歳までの25年間を公的年金の収入だけで生活するとなると、生活レベルが変わらなければ、1,200万円ほど不足することになります。それだけに、元気なうちは働いて収入を得ることや、リタイアするまでに不足額を準備する心構えが大切です。

【老後生活の収入と支出】

収入 約22万円/月:厚生年金(夫婦2人分の老齢基礎年金を含む標準的な年金額)
支出 約26万円/月:老後の生活資金(高齢夫婦無職世帯)
差額 22万円−26万円=▲4万円/月

参照元①:厚生労働省「令和2年度の年金額改定について」
参照元②:総務省「家計調査年報(家計収支編)」平成30年家計の概要より

なお、自分自身の将来の公的年金受取額は、「ねんきんネット」に登録すると、web上で今後の働き方や収入を設定することで、細かなシミュレーションが可能です。老後生活資金の金額を知りたい30代の人は、ぜひ登録しておきましょう。

30代の人がお金を貯めるコツは先取り貯蓄をすること

お金を貯める目的や目標額、必要な時期が決まったら、具体的な行動に移ります。結論から言うと、お金を貯めるためのコツは「だまっていても、自動的に貯まる仕組みを作る」ことです。

具体的には、“先取り貯蓄”と呼ばれる手法です。先取り貯蓄とは、貯蓄すると決めた額を毎月の収入から別口座に移すなどして、最優先で確保する貯金方法のことを言います。

「銀行口座にお金が残ったら、貯蓄に回そうか……」という発想では、いつまでもお金は貯まりません。30代の人がお金を貯めるコツは、毎月の収入から貯蓄分を引いて、残ったお金で生活するという考え方です。

例えば、手取り30万円で毎月の貯蓄額を5万円と決めたら、「30万円−5万円=25万円」で生活できるよう家計を組み立てます。

【先取り貯蓄の法則】

◎:収入 – 貯蓄 = 支出
×:収入 – 支出 = 貯蓄

先取り貯蓄に効果的なのは、天引きによる貯蓄です。代表的なものに、「財形貯蓄」「積立定期預金」などがあります。どちらも無理なく、長く続けられるお金の貯め方です。

財形貯蓄制度

会社員の人であれば、勤務先に用意されている財形制度をぜひ利用しましょう。財形貯蓄は、会社を通じてお金を貯める制度です。

毎月の給与や賞与から一定額を天引きし、会社が金融機関へ送金する仕組みです。財形貯蓄の金利は、一般的な定期預金よりも有利になる場合があります。

財形貯蓄の種類には、一般財形・財形住宅・財形年金の3つがあり、資金の使用目的によって選ぶことができます。それぞれの概要は次のとおりです。

【財形貯蓄の特徴】

一般財形貯蓄 財形住宅貯蓄 財形年金貯蓄
利用目的 特になし 住宅取得など 老後資金
対象者 すべての勤労者 55歳未満の勤労者 55歳未満の勤労者
積立期間 3年以上 5年以上 5年以上
税優遇 なし 財形年金貯蓄と合算して、550万円まで非課税 財形住宅貯蓄と合算して、550万円まで非課税

住宅資金を貯めたい人は財形住宅を、老後資金をとして貯めたい人は財形年金を選ぶとよいでしょう。また、一般財形なら利用目的はなく、教育資金作りにも使えるので、3大資金作りの目的に応じて利用するようにしましょう。

なお、財形住宅と財形年金の利息にかかる税金の優遇は、それぞれの目的以外で利用すると、約20%の課税になりますので注意してください。

積立定期預金

会社に財形貯蓄制度のない人や、自営業・フリーランスの人などは、給与振込口座や主に取引している銀行の積立定期預金を利用しましょう。積立定期預金であれば、毎月決まった日に、普通預金から自動的に定期預金へ振り替えることで積立てが可能です。

積立定期は、短期から長期で必要になる、あらゆる資金作りに適しています。満期までの期間(預入期間)は銀行によってさまざまですが、6か月から10年程度まで期間が選べます。

積立額は家計に影響しない無理のない金額にするとともに、当初から明確な利用目的を持って、預入期間を設定するようにしましょう。

30代の人は貯蓄だけでなく資産運用も考える

財形貯蓄や定期預金は手軽で元本が保証されていますので、貯蓄習慣のない人でも始めやすいのはメリットです。しかし、預入期間1年の定期預金で0.002%と低金利なのも事実です(2020年7月時点の大手都市銀行の場合)。

老後資金のために、定期預金で毎月3万円を30年間、0.002%の利回りで積み立てたとしても、最終的な金額は10,803,232円で、元本プラスして約3,200円です。

そこで、老後資金のように、長期的な資金作りに利用したいのが、「iDeCo(イデコ)」と「つみたてNISA(ニーサ)」です。どちらも、長期の積立投資が可能な国が用意する制度で、株式投資信託という運用商品を投資の対象にしています(iDeCoは、保険や定期預金もあり)。

具体的には、毎月3万円を積立投資に振り向け、想定利回り3%とすると、30年後には17,482,107円となり、元本総額1,080万円に約670万円プラスされる可能性があります。

現在30代であれば、老後生活までには30年程度の時間があります。老後資金作りには、、iDeCoやNISAなどの資産運用も取り入れてみましょう。

iDeCo

iDeCoは、正式には「個人型確定拠出年金」という私的年金制度のことです。20歳以上60歳未満の人なら誰でも加入できます。

掛金は、最低5,000円以上(1,000円単位)で、自営業者や会社員など職業などによって掛金の上限額は異なります。通常約20%の課税になる運用益が非課税となるほか、掛金が所得から控除されて所得税や住民税が減らせるメリットもあります。

ほとんどの銀行、信用金庫などで取り扱っていますので、給与振込口座からから掛金を引き落とせば、ここでも先取りの手法が活用できます。ただし、60歳まで中途換金できないことやいくつかの手数料がかかることは注意点です。

厚生年金に加入していないか、加入期間が短いために将来の公的年金額に不安のある、自営業やフリーランスの人は、iDeCoを検討しましょう。掛金が全額所得控除になりますので、一般的に収入の高い人ほど恩恵を受けられます。

つみたてNISA

つみたてNISAは、投資信託で毎月コツコツと積み立てる制度のことです。20歳以上の人なら誰でも始めることができます。

投資で得た運用益は、iDeCoと同様に、通常は約20%かかるところが非課税になるのが最大のメリットです(最長20年間)。毎年の非課税購入額は40万円が限度ですが、換金はいつでも自由にできます。

つみたてNISAでは、金融庁の定めた要件を満たす投資信託が用意され、「1,000円程度の少額からの積立てが可能」「売買手数料、口座管理手数料が無料」など、初心者でも積立投資ができるように制度設計されています。

30代の場合、働き方や子どもの人数など、今後のライフプランについては不確定な部分のある人もいるでしょう。

そういった30代の人なら、急に資金が必要になったときには、中途換金できないiDeCoよりも、いつでも換金できるつみたてNISAが向いています。ただし、価格は日々変動しますので、換金のタイミングは経済や市場情勢をよく見極めて行うようにしましょう。

家計に先取り貯蓄する余裕がないときは家計を見直す

先取り貯蓄の結果、家計に余裕がなくなり無理な節約生活になってしまっては、貯金が長続きしません。その場合は、家計を見直して、改善の余地がないかを検証しましょう。

支出には「固定費」と「変動費」があります。固定費とは、保険料(生命保険など)、住居費、通信費、光熱費など、毎月支払いが発生するもの言います。一方の変動費は、食費、交際費、レジャー費、被服費など、その月によって金額が変わるものです。

家計改善に効果が高いのは固定費の削減です。固定費は一度見直して減らすことができれば、何もしなくても削減効果が続くからです。

例えば、毎月5,000円の通信費を、料金プランの見直しや、通信会社の乗り換えなどで3,000円に抑えることができれば、2,000円の節約です。年間で24,000円、10年では24万円になります。

保険料

生命保険の場合、すでに住宅ローンを借りてマイホームを購入した人は、生命保険の保険金額(死亡保障)を見直しましょう。住宅ローンを借りると、団体信用生命保険に加入しますので、借入者に万一のときには、保険金で残りのローンを清算できます。

つまり、ローン返済分の住居費の心配はなくなるため、万一のときのために家族の生活費として入る生命保険の保険金額を下げられるのです。保険金額が下がれば、その時の年齢にもよりますが、保険料を削減できる可能性があります。

住居費

賃貸住宅に住んでいる人なら、家賃の安い物件に引っ越す方法があります。近年では、仕事でテレワークが導入された人も多いと思います。

在宅で仕事ができれば、通勤の負担が減りますから、無理をして勤務先の近くに高い家賃を払って住む必要性は薄れます。そういった場合なら、郊外の物件に移ることで、家賃の削減ができるかもしれません。

光熱費

電力・ガスの自由化により、提供する会社が増えて選択肢が増えました。契約内容や毎月の使用状況などの情報をもとに、web上で光熱費を試算・見積りできるサイトもありますので、そういったサイトを利用して光熱費の見直しにも取り組んでみましょう。

参考までに、電気とガスの料金プランを比較できるサイトをご紹介します。

【価格.com「電気・ガス料金比較」】

https://kakaku.com/electricity-gas/

まとめ

30歳代のお金を貯めるコツは、教育資金や住宅資金を準備しつつ、老後資金を準備していくことです。

また、時間を味方に資産を増やす余地が多くある年代でもあります。資産を作るなら1日でも早く始めたほうが有利です。家計の見直しも同時に実践し、あなたや家族のライフプランを実現してください。

著者情報

人物 プロフィール画像_高橋浩史様
氏名 高橋 浩史(FPライフレックス 代表)
職種 ファイナンシャルプランナー
専門分野 ◎相談業務:住宅購入、ライフプランニング、保険(生命保険・損害保険)
◎執筆業務:書籍、ムック、web媒体でのマネー関連記事
◎講師業務:一般向けマネーセミナー、金融機関向け社員研修での講師
保有資格 日本ファイナンシャルプランナーズ協会 CFP®
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
公益社団法人日本印刷技術協会 DTPエキスパート